分散投資と401K

マーケットが「世界同時株安」の様相を呈しているこの頃、この状況は長期化するのか?株式に投じられていた資金の行方は?などと話題になっています。

私の見解は「わからない」というものです。

実際、マーケットの今後を正確に予言できる人などいないはずです。

ファンドの運用においては、プロが積極的にリターンを狙って、リスクも取りに行く「アクティヴ・ファンド」の成績が、市場連動型の「パッシヴ・ファンド」の実績を下回っているという事実があります。いかに先行きが”読めない”ものかがわかります。

ただ、その「不透明な先行き」を前提に投資や資産形成について考えると、改めて「分散投資」の重要性を認識させられます。

たとえば、現状ですと、株価の下落は債券価格の上昇を引き起こしていますから、仮に、金融資産の半分ずつを株と債券で運用している人の場合、「株で負けても債券で勝つ」という可能性があります。

また、株と債券のみで資産運用を行う際にも、それらの発行体を国内と海外の両方に分けておくと、更にいろんな変化に対して、冷静に対応できるはずです。

更に、ドクターの場合、資金の運用先を「分散」させる上で、「確定拠出年金」、通称 401Kの活用を視野に入れるべきだと思います。

401Kには、法人の60歳未満のすべての従業員が自動的に加入する 「企業型」と任意加入の 「個人型」があります。

そして、個人型は、401Kや企業年金(厚生年金基金、適格退職年金、共済年金)がない法人の従業員が任意加入するタイプ と、20歳以上60歳未満の個人事業主で、国民年金の1号被保険者が任意加入するタイプの2種類に分かれます。

勤務医師や、個人開業医の場合、個人型の401Kに加入することで、拠出金の全額を所得から控除でき、所得税の軽減が可能になります。

掛け金の上限は「企業型」で

企業年金がある法人の従業員・・・23,000円/月(276,000円/年)
企業年金がない法人の従業員・・・46,000円/月(552,000円/年)

「個人型」で

企業年金がない法人の従業員・・・18,000円/月(216,000円/年)
個人事業主など・・・・・・・・・・・・・・・68,000円/月(816,000円/年)

ですが、例えば、勤務医が任意で加入する場合、年間216,000円が所得控除されます。年収1500万ぐらいで、約8万円前後の節税になります。

個人事業主の場合は、816,000円所得控除できますので、その約4倍です。

加えて、運用期間中の運用益も非課税なので、長期で活用すれば大きな効果が期待できます。

そんなわけで、「分散投資」の手段として有効な「市場連動型」の投資信託などを、401kプランの中で選択するのは賢いやり方です。

是非、検討なさってはと思います。

2008年01月23日
寄稿者福本 健太   |  コンタクトコンタクト